「年内入試」とも呼ばれる総合型選抜と学校推薦型選抜を導入する大学が増え続け、昨年4月には入学者数が一般選抜で入った学生の数を超えた。朝日新聞と河合塾が実施した共同調査でも、国立大と私立大の2～4割が年内入試を「増やす方向」と回答。一方、その目的については、国立大と私立大で傾向が分かれた。

　「年内入試」、特に総合型へのシフトは国公私立すべてで顕著だ。

　文部科学省によると、2023年春の入学者のうち、総合型選抜と学校推薦型選抜で入学した学生の割合は、前年度比1ポイント増の50・7%と初めて半数を超え、一般選抜を上回った。内訳は、総合型が国立5・9%▽公立4・1%▽私立17・3%。学校推薦型が国立12・3%▽公立26・0%▽私立41・4%だった。

　今夏に実施した「ひらく　日本の大学」の共同調査でも、総合型選抜を「増やす方向」と答えたのは、国立大が37%、公立大18%、私立大43%。学校推薦型選抜を「増やす方向」は、国立大が28%、公立大が11%、私立大が21%だった。両選抜を「減らす方向」は国公立がゼロ、私立は総合型が1%で学校推薦型も3%と少なかった。一方、一般選抜を「増やす方向」は、国立大と公立大が0%、私立大が6%、「減らす方向」はそれぞれ35%、18%、25%だった。

　学校推薦型は既に国公私立す…