バンダイナムコオンラインとバンダイナムコスタジオが共同開発する国産オンラインRPG。 開発はバンダイナムコスタジオが担当し、6月14日に正式リリースを迎えた『BLUE PROTOCOL』のチームが、現在プロジェクトマネージャー職を募集中だ。ゲーム開発において、ディレクターやプロデューサーはフロントマン、デザイナーやプログラマーは職人、といったイメージが多い中で、プロジェクトマネージャー（以下PM）は“裏方”という印象を抱いている人も少なくないだろう。 だがバンダイナムコスタジオでは、PMは開発を支える三つの柱のひとつととらえ、会社としても重要視しているという。今回は、実際に『BLUE PROTOCOL』チームで全体管理を担当している松井 圭太氏、プロセス管理セクションで活躍されている薄葉 唯氏の両名に話をうかがった。 応募は以下より： ・プロジェクトマネージャー（『BLUE PROTOCO

遊びの隠された重要な役目遊びの隠された重要な役目 / Credit:Canva . ナゾロジー編集部今回の研究でハエのような昆虫にも運動遊びが存在することが判明しました。 この結果は遊びは無脊椎動物・脊椎動物を問わず、幅広い種で見られる共通の現象であることを示しています。 また、これほど幅広い種に遊びがみられるという事実は遊びには何らかの重要な効果がある可能性を示します。 特に多くの遊びが動物たちの幼い時期にみられるという事実は見過ごせません。 そのため近年では「遊び」は危機的状況のシミュレートや感覚の訓練のために行われていると考えられるようになってきました。 たとえば犬、猫などにみられる「追いかけっこ」や「じゃれ合い」は天敵からの逃走や獲物の追跡を、安全な環境で再現することを可能にします。 同様に「けんかごっこ」もライバルとなる相手との争いを再現したものとなっています。 危機的状況や争い

ハエにも遊び心があったようです。 ドイツのライプツィヒ大学（UL）で行われた研究によって、無脊椎動物であるショウジョウバエが、自発的に繰り返し、回転するメリーゴーランドのような台に乗り続けることが判明。 ハエたちがこの動きに何らかの魅力を感じて、遊びを行っている可能性が示されました。 これまで「遊び」は限られた高度な動物でしか見られないユニークな現象だと思われていましたが、もしかしたら幅広い動物種に存在する普遍的な行動なのかもしれません。 しかし研究者たちはハエたちの行動が「遊び」であるとなぜ見���くことができたのでしょうか？ そして生物が遊びを行う背景には、いったいどんなメリットが潜んでいるのでしょうか？ 研究内容の詳細は2023年8月4日にプレプリントサーバーである『bioRxiv』にて公開されました。

介護人材の処遇改善に国が予算を計上する中、財務省は、介護サービスの事業者について、保有する現預金が多くなっても、職員の給与は一定の水準で横ばいになっているという調査をまとめ、賃上げなど職員に還元する仕組み作りが必要だとしています。 介護の人材不足への対応として国は処遇改善の予算を計上していますが、財務省は現場の実態を把握するため、介護サービスをてがける社会福祉法人が保有する現預金や積立金の状況と職員の給与について調べました。 把握できる6000余りの法人を、保有する現預金や積立金の規模でグループ分けして調べた結果、現預金などが最も少ないグループでは職員1人あたりの給与は年間411万円程度でした。 一方で、現預金などが多いグループでは職員の給与は430万円程度まで上昇しますがそれ以上、現預金などが多くなっても給与水準は横ばいだったということです。 またこの調査では、法人が保有する現預金や積立

2025年4月に開幕予定の大阪・関西万博で、参加国・地域（以下、参加国）が自ら費用を負担し、設計者や施工者を選定して整備する海外パビリオン（タイプA）の建設が進んでいない。 2025年日本国際博覧会協会は23年7月13日の会見で、参加国に対してデザインの簡素化による工期短縮、予算増、簡易な工法への切り替えを提案していると明らかにした。協会の石毛博行事務総長は「協会が発注者となるケースも選択肢としてあり得る」とし、発注手続きを代行する考えも示した。 赤色で示したのがタイプAの位置。米国やドイツなどの参加を見込む。パビリオンには、開催者が建物を建設して引き渡すタイプBや、建物の一部を貸し出すタイプCがある（出所：2025 年日本国際博覧会協会） パビリオンの建設に当たっては、大阪市に仮設建築物許可を申請したうえで、確認申請も必要になる。ところが市によると、開幕まで650日を切った23年7月7日

外国人の訪問介護を検討　人材不足で制度見直し―厚労省会議 2023年07月24日12時16分配信 厚生労働省＝東京都千代田区 介護人材の不足が見込まれる中、外国人が従事できる業務範囲の拡大に向け、厚生労働省の有識者検討会が２４日初会合を開き、議論に着手した。コミュニケーション面での懸念から認められていない自宅などへの訪問サービスについて、解禁するか検討。年内に制度見直しの方向性を示す。 高齢者ら、住宅借りやすく　入居後の生活支援を充実―政府 外国人の技能実習や特定技能の制度で、介護施設での従事は可能となっているが、自宅に出向いて入浴や食事の介助などを行う訪問サービスは対象外。在宅では、職員が利用者と１対１で業務に当たるのが基本で、言葉の問題などへの懸念が拭えないためだ。しかし、人材不足に悩む現場から見直しを求める声が出ており、検討会は対応を話し合う。認める場合の条件も議論する。 経済 社会

10年ぐらい前は「日本は手を動かすやつばっかりでマネージャーがいない！」って言われていたけど、今って逆になってない？ 求人見てもわかるけど手を動かすやつがめちゃくちゃ不足していて、そういう求人ばっかりになってる ITも土木もクリエティブ産業も案件はあるんだけど手を動かせるやつがいないのでストップしていたりする 実は自分はアニメ業界の末端にいるんだけどアニメーターがまったく不足していて経験者は数年先まで抑えられちゃっていて企画があっても動かせない でも企画をいくつも抱えている偉そうな「マネージャー」はいて、人材不足にいつもぶつくさ文句言っているんだよね ぶっちゃけどこの業界もこうなっているでしょ？ これは絶対に当たっているな

「技術者が足りない」、半導体業界が苦しむ人材不足：TSMCの米工場も稼働開始に遅れ（1/2 ページ） 半導体業界の人材不足が各国／地域で深刻になっている。この影響により、TSMCは米国新工場の稼働開始を1年延期した。人材を確保できなければ、政府の半導体支援策の効果は乏しくなると業界関係者は指摘する。 10万人の熟練労働者の採用枠を埋められず 世界半導体業界では、人材不足が成長を妨げる最大要因となっている。その最新の影響として挙げられるのが、TSMCの工場稼働の遅れだ。同社は2023年7月、米アリゾナ州に建設中の新工場の稼働開始が、2024年から2025年にずれ込むことを明らかにした。米EE Timesがインタビューを行った経営幹部やアナリストたちによると、米国の「CHIPS法（正式名称：CHIPS and Science Act）」のような、地域に根差した安全なサプライチェーンの構築を目指

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ダウンロードはこちら 50歳から64歳の「中高年エンジニア」の退職が、IT業界の人材不足を悪化させている。彼らが何十年にもわたって蓄積してきた知識や経験を、他の人材で簡単に置き換えることはできないからだ。 そうした状況を受けて企業は、定年退職や早期退職をした中高年エンジニアの現役復帰に期待を寄せ、彼らに高額な給与を支払う姿勢を見せている。退職前から2倍以上の昇給を実現したエンジニアもいる。ただし中高年エンジニアは、必ずしも復職に前向きではない。 本資料は、企業が中高年エンジニアを必要としている事情や、中高年エンジニアが自らの復職について抱いている本音を紹介する。 中身を読むには、「中身を読む」ボタンを押して無料ブックレットをダウンロードしてください。 関連記事：ハイブリッドワークに関する意識調査 関連リンク Computer Weekly日本語版＋セレクション

政府による監視施策が採られようとするとき、人によっては「隠すことは何もない」と答え、政府による監視をそのまま受け入れて「違法行為が発見されない限りは、プライバシーを脅かすものは存在しない」と考える人もいます。こうした考えにどのような問題があるのかについて、ジョージ・ワシントン大学法科大学院のダニエル・ソロヴ氏が考察しています。 'I've Got Nothing to Hide' and Other Misunderstandings of Privacy by Daniel J. Solove :: SSRN https://ssrn.com/abstract=998565 ソロヴ氏がこの考察を発表したのは2007年のことで、アメリカ同時多発テロ事件の影響で政府が大規模な監視とデータマイニングを開始した時期でした。監視に関しては、2005年12月、ニューヨーク・タイムズが「9月11日以降

世界２位の経済大国、中国の現状を把握するため以前のように現地を訪れ要人や当局者と面談したいと考えているのなら、期待外れに終わるかもしれない。 米マクロソフト共同創業者のビル・ゲイツ氏や米中国交正常化で大きな役割を果たしたキッシンジャー元米国務長官といったよく知られた中国の「老朋友（古い友人）」らは今年、中国共産党の習近平総書記（国家主席）と会談し、その様子は大きく報じられた。 だが、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）に伴う３年に及ぶ事実上の国境閉鎖を経て中国を訪れた外国の銀行幹部やエコノミスト、実業家らの事情は異なる。

岸田総理大臣は、訪問先のアメリカでバイデン大統領と日米首脳会談を行い、「極超音速ミサイル」など探知しにくい兵器を迎撃できる新型ミサイルの共同開発を始めることで合意しました。 会談でまず岸田総理大臣はハワイのマウイ島で起きた山火事について、200万ドル規模の被災者支援を行うことを伝えました。 そして、両首脳は安全保障環境が厳しさを増す中、日米同盟の抑止力と対処力を強化するため、北朝鮮や中国などが開発を進める、音速のおよそ5倍の速さで飛行する「極超音速ミサイル」など探知しにくい兵器を迎撃できる新型ミサイルの共同開発を始めることで合意しました。 また、ロシアによるウクライナ侵攻については、G7＝主要7か国などで緊密に連携しながら、厳しい対ロ制裁とウクライナ支援を継続していくことを申し合わせました。 さらに中国をめぐる対応では緊密に連携していくことで一致したほか、共通の課題では中国とも協力していく

Twitterがイーロン・マスク氏に買収されて「X」と名前を変え、さらにさまざまなシステムが大きく変更されたことで、混乱してソーシャルメディアの移行を考えるユーザーも多く現れています。学術誌のNatureが、Twitterを長年利用してきた科学者たちもマスク氏の買収以降にXを離れ始めていると報じています。 Thousands of scientists are cutting back on Twitter, seeding angst and uncertainty https://www.nature.com/articles/d41586-023-02554-0 Twitterは誰でも簡単に無料で利用でき、多くの情報をすぐに共有できるという利点があります。この利点は、科学者が論文雑誌を超えて、自身の研究結果を世界中に知らしめることに役立ちます。 例えば、チリのアントファガスタ大学の微

人間の心理と認識の偏りやクセ（認知バイアス）を操作する認知戦。その近未来はどういうものだろうか。米国防総省の国防高等研究計画局（DARPA、ダーパ）のプログラムを統括した米シンクタンク「ランド研究所」の元副最高技術責任者のランド・ウォルツマン博士に聞いた。 「孤独な脳、モノへの依存、共感能力の闇、社会情動スキル――脳神経科学者が解き明かす脳とナラティブの驚くべき関係」は9月8日午前7時に公開します。 「次世代の人心操作、影響工作はバーチャルリアリティー（VR）のような没入型環境で起きる」 VRゴーグルはめがねのような装置で、仮想空間を見せ、その世界に「没入」させて疑似体験を味わわせる。 すでに心理セラピーなどさまざまな現場で使われている。高所恐怖症の人に、あえて高い所にいる状態を疑似体験してもらい、恐怖心を喚起しつつ徐々に慣らすことで、症状が軽減することもある。 だが「誰かの恐怖心を（VR

東京23区内でシェア7割を誇る民間の火葬場が、ここ数年で相次ぐ値上げを行っているとして、都民を中心に動揺する声が広がっているようだ。 東京博善、また値上げだって。休憩室はかそうに伴って発生するもんだから実質的な火葬料の値上げです。税込で15,500円の値上げです。まじで、ヤバイレベルです。 pic.twitter.com/QfPoQuosXM — 佐藤信顕＠葬儀葬式ch　日本一の葬祭系Youtuberです (@satonobuaki) April 28, 2023 価格改定を予定しているのは東京博善で、葬儀を行う式場とその控室の室料は今月13日の通夜より、また火葬前に遺体と対面するお別れ室、さらに火葬中の待ち時間などに利用する休憩室などは同14日の火葬より、軒並み値上がりするとのこと。 東京博善は値上げの理由に関して「エネルギーコスト上昇に加え、人件費や諸物価の高騰もありやむを得ず改定をさ

国際結婚って離婚する確立が高いとかいいますよね。本当にそうなんでしょうか？「国際結婚」といっても、日本以外のお国はたくさんあるので、「国際」って一言でパートナーの国籍を一括りにしてしまっては、本当の真実は見えてこないかも。欧米、中東、南米、アジア等々、人相も文化もだいぶ違いますし、離婚率だって国ごとに異なるはず。「自分のパートナーはどうなんだろう」と思った方！国籍別の国際結婚統計を見たいですよね！政府統計の「e-Stat」サイトの「人口動態調査」2015年から2019年(過去５年間)の統計データを基に調べてみました。 ※この記事でいう「国際結婚」は夫婦の一方が日本人（日本国籍）の事です。 政府の人口動態調査(2015~2019のデータ)によると、全国の婚姻数は年間およそ６０万件になるようです。その内、国際結婚はおよそ２万件程度で、約３.５％が国際結婚になります。ちなみに、これは年間の婚姻数